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メディアトレーニング・危機管理広報

MEDIA TRAINING/
CRISIS MANAGEMENT

メディアトレーニング・危機管理広報

年間200社以上の危機管理広報に携わる経験豊富なコンサルタントがサポート。
「メディア側の論理」と「マスコミ対応の視点」の両方を兼ね備えた実践的なプログラムを提供します。

PRメニュートップ

企業、官公庁など幅広い業界ナンバーワンの実績

国内外の企業、官公庁、各種団体を対象に年間200件以上のメディアトレーニング、セミナーを実施、
経営者から現場の広報担当者、官僚、政治家まで幅広く受講いただいています。
実績はこちらをご覧ください。

経験豊かな危機管理広報コンサルタントが指導

コーポレートコミュニケーションの最前線でコンサルティングを行っている経験豊富なコンサルタントが講師を務め、
メディア側の視点に偏らず、「メディア側の論理」と「企業側の視点」の両方を兼ね備えた実践的なプログラムをご提供します。

各企業の実状に合わせたリアリティあるシナリオで実施

受講者ご自身がリアリティを実感して臨めるトレーニングとなるよう、
経営上、事業活動上の問題点・課題を綿密にヒアリングし、現実味のあるシナリオを作成します。

メディアトレーニング専任部署と専用施設・機材を完備

1995年、業界に先駆けてメディアトレーニング・危機管理広報の専任部署を設置、
以来、スタッフが常に企業広報、危機管理広報の動向を研究しています。
また、国内で唯一トレーニング専用施設・機材を有しており、集中できる環境でのトレーニングをご提供しています。

危機発生におけるコミュニケーションを総合的に支援

危機発生に備えるためのメディアトレーニングやセミナー、危機管理広報マニュアル作成などから、
実際に危機が発生した際のアドバイスなどコンサルティングまで、総合的かつ専門的に支援をご提供します。

豊富な危機管理広報の経験を持つコンサルタントがチームでサポート

メディアトレーニング専門部署には長年にわたり多様な危機管理広報を経験したプロフェッショナルが複数在籍。
それぞれの強みを活かしたシナジー効果の高いチームサポート体制を構築しています。

専用スタジオでの実践的なメディアトレーニング

国内PR会社で唯一トレーニング専用施設・機材を有しており、実践的で、より集中できる環境でのトレーニングをご提供しています。

メニュー

・	平常時を想定したメディアトレーニングステークホルダーに対して積極的な情報発信を行う広範なメディア対応のケースを想定しています。 ―想定ケース：トップインタビュー、事業の責任者インタビュー、経営戦略説明会、事業戦略説明会、など ―受講対象：社長、最高財務責任者（CFO）、各事業担当役員など ※タイムスケジュールはこちら ×
・	危機発生時を想定したメディアトレーニング危機発生時のマスコミ対応（謝罪会見）にフォーカスしたトレーニングです。 ―想定ケース：緊急事態における謝罪会見　（自社製品によって重大な健康被害が生じた、組織ぐるみのコンプライアンス違反が発覚、生産拠点で重大事故が発生した、個人情報が漏洩した等） ―受講対象：社長、取締役、役員、工場長、事業担当役員など ※タイムスケジュールはこちら × ※実際に危機が発生してしまった際の謝罪会見リハーサルとして実施も可能です
・	IRトレーニング近々開催されるIRイベントの問題点・課題を抽出し、解決策を見出すトレーニングです。 ―受講対象：社長、財務最高責任者（CFO）、各事業担当役員など ―想定ケース：決算説明会、中期経営計画発表、M&A公表など
・	プレゼンテーショントレーニングマスコミの他、各ステークホルダー、従業員に対しての発表、特にスピーチ、プレゼンテーションに重点を置いたトレーニングです。 ―受講対象：社長、取締役、各事業担当役員、事業担当役員、製品・サービスのスポークスパーソンなど ―想定ケース：新事業・新製品発表、経営戦略発表、各種講演会など
・	イメージコンサルティングスポークスパーソンの外見（ヘアスタイル、服装、装飾など）の個別診断から買い物同行まで、企業・ブランドイメージに沿ったコンサルティングをご提供します。 ―社長や経営幹部の外見イメージのコンサルティング ―社長や経営幹部のポートレート撮影のコンサルティング
・	広報実務基礎セミナー広報実務の概要及び広報感覚の習得を目指し、座学＋演習、または座学のみで実施します。 ―受講対象：新任の広報担当者 ―内容：プレスリリース作成のワークを通じて、単なる座学ではなく、広報感覚をしっかりと得ることが可能なプログラム

	オンラインメディアトレーニング対面での会見が困難な場合などの緊急事態に遠隔で対応します。 ―想定ケース：本社から離れた場所でクライシスが発生し、現地で緊急会見が求められる場合、天災や疫病によりリアル（対面）のメディアトレーニング実施が難しい場合など

コンプライアンス違反など不祥事、生産拠点での事故、製品瑕疵、敵対的TOBなど企業活動に重大な影響を及ぼす危機に対してマスコミ対応を中心としたコミュニケーションを支援します。


	＜危機が発生した際＞
・	危機管理広報コンサルティング顧問契約年間顧問契約を締結することにより、発生した全ての危機に迅速に対応致します。危機が発生した場合はもちろん、危機の芽が予見される場合も電話やメール、ミーティングなどで迅速にコミュニケーション全般に関してアドバイスします。
・	危機管理コンサルティング個別プロジェクト契約危機が発生した際に契約を結んだうえで、当該危機に限り、鎮静化、収束化に向けてのメディア対応を中心としたコミュニケーション全般について集中的にアドバイスします。
	＜危機発生に備えて＞
・	危機管理広報セミナー危機管理広報の基礎知識から対応方法まで座学形式でご提供します。簡易な模擬会見を行うことも可能です。 ―受講対象：社長、経営幹部、危機管理委員会
・	危機発生時（謝罪会見）を想定したメディアトレーニング ―想定ケース：緊急事態における謝罪会見　（自社製品によって重大な健康被害が生じた、組織ぐるみのコンプライアンス違反が発覚、生産拠点で重大事故が発生した、個人情報が漏洩した等） ―受講対象：社長、取締役、役員、工場長、事業部長など ―想定記者：社会部、各地支局記者 ※実際に危機が発生してしまった際の謝罪会見リハーサルとして実施も可能です ※メディアトレーニングに関してはさらにこちらをご覧ください
・	危機管理広報マニュアルの作成及び危機管理広報体制の構築 ―危機管理広報マニュアルの作成及び作成のサポートを致します。 ―危機管理広報体制の構築に関してアドバイスを行います。

実績

総実施件数は業界最多水準の年間200件に及びます。

近年の主な実績:

化学品メーカー
総合電機メーカー
素材メーカー
住宅メーカー
自動車メーカー
制御機器メーカー
電鉄会社
スーパーゼネコン
物流
総合商社
メガバンク
証券会社
外資系投資銀行
損害保険
生命保険
製薬
医療機器メーカー
ホテル
不動産
食品メーカー
外食
ITプラットフォーム
ソフトウェア
省庁
地方自治体
他