東南アジア3社統合で新たなステージへ 「PRAP ＆」始動

─ プラップジャパンが描く海外PR・マーケティング事業のこれから

プラップジャパンはこのたび、東南アジアにおけるグループ事業強化を目的として、シンガポール拠点の3社を統合し、新会社名称を「PRAP ＆（プラップ アンド）」とすることを発表しました。

東南アジア市場では、複数国を横断したPR・マーケティング支援ニーズが高まっており、企業コミュニケーションの在り方も大きく変化しています。

 

今回は、海外事業を統括する執行役員・舟橋宏人にインタビュー。
「PRAP ＆」設立の背景や、東南アジア市場におけるPR・マーケティングの可能性、そして今後プラップジャパンが目指す海外事業の方向性について話を聞きました。

――今回、東南アジア3社を統合し、「PRAP ＆」が誕生しました。まず背景を教えてください。

 

舟橋：
東南アジアでは、国ごとに言語・文化・商習慣が異なります。一方で、日系企業の海外展開は“単一国”ではなく、複数国を横断するケースが増えています。

その中で求められているのは、単なるPR支援ではなく、PR、デジタル、SNS、クリエイティブ、イベントなどを統合した包括的なコミュニケーション支援です。今回の統合は、そうしたニーズに対して、より一体的かつ高付加価値な支援を行うための再編でもあります。

 

――今回、東南アジア3社を統合し、「PRAP ＆」が誕生しました。まず背景を教えてください。

 

舟橋：
東南アジアでは、国ごとに言語・文化・商習慣が異なります。一方で、日系企業の海外展開は“単一国”ではなく、複数国を横断するケースが増えています。

その中で求められているのは、単なるPR支援ではなく、PR、デジタル、SNS、クリエイティブ、イベントなどを統合した包括的なコミュニケーション支援です。

今回の統合は、そうしたニーズに対して、より一体的かつ高付加価値な支援を行うための再編でもあります。

――今回の統合によって、クライアントにはどのような価値を提供できるようになりますか。

 

舟橋：

今回の統合によって、これまで各社が持っていた、PR・コミュニケーション、クリエイティブ、ソーシャル・デジタルマーケティング、多言語・多市場対応といった専門性やネットワークを一体化できるようになります。その結果、東南アジアの複数国にまたがるプロジェクトでも、戦略立案から実行までを一貫して支援できる体制が整いました。

各国で個別に施策を実施するだけではなく、ブランドとしての一貫性を保ちながら、それぞれの市場に合わせた最適なコミュニケーションを設計できることが大きな強みになると考えています。

 

――そのような体制が求められる背景には、海外PRそのものの役割の変化もあるのでしょうか。

――近年、海外PR領域で変化を感じる部分はありますか。

 

舟橋：
以前は「メディアリレーション」がPR会社の主な役割でした。ただ今は、それだけではありません。特に東南アジアはデジタルネイティブ比率も高く、生活者接点がSNS中心になっている国も多いです。そのため、“PRとマーケティングの境界”が急速になくなっていると感じます。だからこそ、PR・デジタル・クリエイティブ・マーケティングを一体で提供できる体制が、今後ますます重要になってくると考えています。

今回の「PRAP ＆」設立は、単なる組織再編ではなく、東南アジア各国で培ってきた専門性やネットワークを融合し、PRの枠を超えた統合型マーケティング支援体制を構築することで、日本企業およびグローバル企業の、東南アジアでの事業成長をより力強く支援していくための新たな一歩と考えています。

 

プラップグループは今後も、国内外のグループ会社やパートナーとの連携を強化しながら、企業の海外コミュニケーションを支援するとともに、東南アジア市場の最新動向や海外PRに関する知見をPRAP PR JOURNALでも継続的に発信してまいります。